アメリカ文化論まとめ

教育とは人がもつ潜在的な能力を引き出すものである。

社会においては、人がもつ能力は必ずしもバラバラではない。
従って教育によって、人として最低限求められる倫理・道徳・道義を教える。

元来ヨーロッパにおいて身分により職業が定められていたが、アメリカにおいては選択で契約して職業を決める身分から契約へという流れが出始める。

これにより、自分の能力が問われることになり、どこにいってもある程度のこと(読み・書き・計算)ができる普通教育が行われるようになる。

倫理道徳は、宗教が担ってきた。教会がそれぞれ学校をつくり教育を行ってきた。
合衆国建国以降は各州によりばらばらな教育が行われた。

西部への交通網が整備されるにつれて、人々をまとめられる能力が求められるようになる。
1830年以降から南北戦争までの間に「教育改革」が行われ、公立学校が各州に作られるようになる。　これが現在の州立大学の原型となっている。

一方の日本はこれと時をほぼ同じくして学生改革が行われ、小学校の義務教育が行われ、国の法律で一律に教育が行われるようになっていた。

アメリカにおいても、日本においても普通教育、つまり教育を受けることが重要な国民の条件となっていたのである。

国制としての普通教育
これは社会の改良を国が担うことを意味してる。
なぜ教育が必要なのか。　経済発展には教育が重要な役割を果たすのである。　教育によって一人当たりの生産性があがる。

ここまで述べてきたことを総括していくと、アメリカにおいての大学は以下のようになる。　当初は聖職者不足を解消するべく、聖職者養成学校として創設されたが、建国以降政教分離が起こってくる中で、国政の指導者を養成するようになる。　そして現在、聖職者養成学校の要素は神学校へと割譲し、世俗の指導者養成からリベラルアーツへと変容をとげたのである。　その根拠が1862年、農業大学(現在の州立大学)の創設をうたったモリル法である。